WORK

  • 横浜観光コンベンション・ビューロー:英語サイトのニュース原稿作成

    英文作成

    横浜観光コンベンション・ビューローの英語サイトに掲載するニュースの原稿を作成。顧客より日本語で原稿を提供いただき、日本語の文章を基にネイティブの英語ライターが英文を執筆する方法で作成し、英語サイトのユーザーに向けて、翻訳ではないネイティブの英語の記事を発信した。

    2021/10
  • Voice Create Tokyo:日英ウェブサイト制作

    ウェブサイト制作・広告

    Voice Create Tokyoのウェブサイトを制作。海外からの顧客獲得を第一の目的とするサイトであるため、まず英語サイトを制作し、次に日本語化した。日本人向けのコンテンツは、海外向けのコンテンツとは異なる情報を掲載し、バイリンガルサイトでありながら、市場に応じてデザインやコンテンツを変えて制作を行った。またサイト制作後は、海外からの集客を行うために、英語でGoogle広告を運用した。

    2021/10
  • 環境省:ハンガリー出展の解説パネル翻訳

    翻訳

    ハンガリーに出展する際の「鳥獣と人との共生」をテーマとした解説パネルの英訳。鳥獣保護管理の状況や野生鳥獣を含む日本の自然環境に関する普及啓発のための解説パネルをネイティブの英訳者が翻訳をした。

    2021/9
  • 医療機器・医療製品の英字SNSコンテンツ制作

    コンテンツ制作

    医療機器や医療製品を開発している企業のSNSページ(facebook)の英字コンテンツを作成。医療は専門的なコンテンツであるため、顧客が日本語で原稿の素案を作成し、弊社のネイティブのライターが投稿文を英語で執筆した。また海外向けにfacebook広告の掲載を行うための企画や広告プランを作成し、自社内で広告を運用できるように担当者へノウハウの提供を行った。

    2021/1 - 2021/11
  • 外務省:日本オリンピックミュージアムの動画撮影・編集

    動画コンテンツ制作

    外務省が海外メディアからオンライン取材を受ける中で、日本オリンピックミュージアムを紹介するために、館内で動画を撮影し、2分の動画に編集しました。動画のタイトルは英語で挿入しました。

    2021/7
  • 内閣府:国家戦略特区(家事支援外国人受入事業)に関する外国人向けホームページデザイン・作成等業務

    コンテンツ制作

    国家戦略特区(家事支援外国人受入事業)に関する情報を英語で作成し、内閣府のウェブサイト上に掲載。公式サイト内に設置するウェブページをHTMLで作成。

    2022/5
  • 株式会社パソナ 動画制作

    動画制作

    株式会社パソナが運営するハウスキーピングサービス「Kurashinity」の動画を制作しました。サービス内容を伝えるための紹介動画と、クオリティの高さを紹介するためのブランディング動画を作成。同社のサービスは、日本人のお客様のほか外国人のお客様もいるため、英語の字幕を挿入しました。

    2021/5
  • JETRO徳島 ウェブサイトと動画制作に関する指導業務

    広告・マーケティング

    日本貿易振興機構(JETRO)の徳島貿易情報センターからのご依頼で、同機構に加盟している徳島の企業に対して、ウェブと動画制作に関する助言を行いました。各企業を訪問し、海外バイヤー向けのアピールが可能なウェブサイトと動画作成について、事前にまとめた報告書を基にコンサルティングを実施しました。

    2021/3
  • 内閣府「スーパーシティ構想」推進に向けた海外向けホームページデザイン・作成等業務

    ウェブサイト制作

    内閣府の公式サイト内に、「スーパーシティ構想」推進に向けた英語のウェブページを制作しました。海外向けに日本の「スーパーシティ構想」の取組が分かりやすく伝わるよう、ネイティブライターが英文を作成しました。またグラフィック(図表)も作成し、HTMLにてウェブページを制作しました。

    2021/3
  • 越前市観光協会オンライントリップ

    バーチャルイベント

    越前市のバーチャルイベントを英語で企画し、海外へ越前和紙と越前刃物を紹介しました。パートナーメディアであるJapanTravel.comのサイトとSNSを活用し、イベントの告知と集客を行いました。バーチャルイベントのプラットフォームは、同媒体のYouTubeチャンネルを利用し、ライブ配信の形式で行いました。当日のライブ配信は505回の視聴があり、事後はアーカイブされた動画として1,000回を超える視聴がありました。バーチャルイベントは、コロナ禍でも日本を海外へプロモーションできる有効な手段となっています。

    2021/03/06